再生医療の研究開発において、iPS細胞由来製品の実用化に向けた最大のハードルの一つが、厳格な品質管理システムの構築です。
研究室レベルでの成功から、臨床応用や商用製造へとステップアップする際、「iPS細胞由来分化細胞の品質評価法」を確立することは、製品の安全性と有効性を科学的に証明するために不可欠なプロセスとなります。
特に、iPS細胞特有の課題である未分化細胞の残存による造腫瘍性リスクの排除や、ロット間差のない均一な細胞製品の製造は、規制当局も厳しく注目するポイントです。
本記事では、再生医療等製品の品質管理に携わる専門職の方々に向けて、最新の規制要件に基づいた品質評価の3つの柱から、フローサイトメトリーや遺伝子解析を用いた具体的な試験手法、そしてCMC（Chemistry, Manufacturing and Control）における実践的なポイントまでを網羅的に解説します。
確実な品質評価フローの構築にお役立てください。
iPS細胞由来分化細胞の品質評価とは？安全性と有効性を担保する3つの柱
iPS細胞由来分化細胞の品質評価は、単に細胞が生きているかを確認するだけではありません。臨床応用を見据えた場合、患者様への安全を最優先しつつ、期待される治療効果を確実に発揮できることを証明する必要があります。
そのために重要となるのが、「純度（Purity）」「安全性（Safety）」「有効性（Potency）」という3つの柱です。これらを総合的に評価することで初めて、製品としての信頼性が担保されます。ここでは、それぞれの要素がなぜ重要なのか、その核心に迫ります。
目的細胞の同一性および純度（Purity）の確認
まず第一に求められるのは、製造された細胞集団が「目的とする細胞そのものであるか」という同一性の確認と、その純度の高さです。
iPS細胞からの分化誘導プロセスは複雑であり、必ずしも100%の細胞が目的の細胞（例：心筋細胞や神経細胞など）に分化するわけではありません。
目的外の細胞が混入することは、製品の機能を低下させるだけでなく、予期せぬ副作用を引き起こす要因にもなり得ます。
したがって、細胞表面マーカーや遺伝子発現パターンを解析し、目的細胞がどの程度の割合で含まれているかを定量的に示すことが求められます。
高い純度を維持することは、製品の均質性を保ち、治療効果のばらつきを抑えるための基盤となるのです。
未分化細胞残存による造腫瘍性（Safety）のリスク排除
iPS細胞を用いた再生医療において、最も懸念されるのが「造腫瘍性（Tumorigenicity）」のリスクです。
分化誘導されずに残存した未分化なiPS細胞は、体内でテラトーマ（奇形腫）を形成する能力を持っています。
たとえごく微量であっても、未分化細胞が製品中に混入していれば、患者様の体内で腫瘍化する恐れがあるため、これらを検出限界レベルまで排除し、その不在を証明することは安全性の要（かなめ）と言えるでしょう。
また、製造工程由来の不純物や、培養中に生じる可能性のある核型異常なども含め、生物学的な安全性を多角的に評価するシステムが不可欠です。
臨床上の効果を裏付ける有効性（Potency）の科学的証明
製品が安全で純度が高くても、実際の治療において効果を発揮しなければ意味がありません。
そこで重要になるのが、製品の生物学的な活性や機能を測定する「有効性（Potency）」の評価です。
これは、単に細胞の数を数えるだけでなく、その細胞が持つべき機能（例：インスリン分泌能や活動電位の発生など）を定量的に示す試験です。
Potency試験は、製品のロットごとの品質の一貫性を保証するための重要な指標（リリース規格）としても機能します。
臨床試験の結果と相関するような、科学的根拠に基づいた有効性の指標を設定することが、製品承認への大きな鍵となります。
再生医療等製品の製造管理における規制要件とガイドライン
再生医療等製品の開発は、科学的な妥当性だけでなく、法規制への厳密な適合が求められるプロセスです。特に日本国内においては、世界に先駆けて整備された再生医療関連法規を正しく理解し、遵守することが製品化への最短ルートとなります。
ここでは、製造管理および品質管理において必須となる主要な規制要件と、国際的なガイドラインとの整合性について、実務的な観点から解説します。
再生医療等安全性確保法とGCTP省令への適合
日本国内で再生医療等製品を製造・販売するためには、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律（再生医療等安全性確保法）」および「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）」に基づく対応が必要です。
特に製造所においては、GCTP（Good Gene, Cellular, and Tissue-based Products Manufacturing Practice）省令への適合が必須となります。
GCTPは、再生医療等製品の製造管理および品質管理の基準を定めたもので、ハードウェア（設備）とソフトウェア（手順書・記録）の両面から厳格な管理を求めています。
無菌操作の徹底や交叉汚染の防止、詳細な製造記録の保存など、GCTPに準拠した体制を構築することは、製品の品質を恒常的に保証するための大前提です。
ICH Q5A・Q5Dなどの国際調和ガイドラインの適用
再生医療はグローバルな展開が見込まれる分野であるため、国内規制だけでなく、国際的な調和ガイドライン（ICHガイドライン）への準拠も重要視されています。
特に品質評価においては、以下のガイドラインが参照されます。
- ICH Q5A: 動物細胞を用いたバイオテクノロジー応用医薬品のウイルス安全性評価
- ICH Q5D: 製造用細胞基剤（セルバンク）の由来、調製及び特性解析
これらは、細胞基剤の樹立から製造プロセスにおけるウイルス安全性まで、科学的に妥当な評価手法を提示しています。
海外展開を見据える場合や、より堅牢な品質保証体制を構築する上で、これらの国際基準を考慮に入れた試験設計を行うことが推奨されます。
生物由来原料基準への対応とトレーサビリティの確保
iPS細胞の培養には、培地成分やコーティング剤など、様々な生物由来原料が使用されることがあります。
これらは「生物由来原料基準」に適合している必要があり、原料の由来（ヒト、動物）や感染症リスクがないことを確認しなければなりません。
また、万が一の不具合発生時に原因を究明できるよう、原材料の受入から最終製品の出荷に至るまで、すべての工程でトレーサビリティ（追跡可能性）を確保することが義務付けられています。
特にiPS細胞株自体のドナー情報や同意書、試薬のロット管理などは、倫理的側面および安全性確保の観点から極めて重要であり、厳密な記録管理体制が求められます。
未分化細胞の残存と造腫瘍性（Tumorigenicity）のリスク評価法
iPS細胞由来製品の品質評価において、最も特異的かつ重要なのが「造腫瘍性リスク」の評価です。未分化なiPS細胞がわずかでも残存していると、移植後にテラトーマを形成する可能性があります。
そのため、一般的な医薬品の不純物管理よりもはるかに高感度な検出系と、多層的な評価戦略が必要となります。ここでは、現在主流となっている検出・評価技術について詳しく見ていきましょう。
フローサイトメトリーによる未分化マーカーの高感度検出
フローサイトメトリー（FCM）は、細胞表面の特定のタンパク質（マーカー）を蛍光標識し、細胞一つ一つを高速で解析する手法です。
未分化iPS細胞に特異的に発現するマーカー（TRA-1-60、SSEA-4、Oct3/4など）を用いることで、分化細胞集団の中に紛れ込んだ未分化細胞を検出します。
この手法の利点は、数万〜数百万個の細胞を短時間で解析でき、定量性に優れている点です。
近年では、より多くの細胞を解析することで検出感度を高める工夫や、複数のマーカーを組み合わせたマルチカラー解析により、偽陽性を減らし精度を向上させるアプローチが一般的になっています。製造工程内での中間管理試験としても広く活用されています。
qRT-PCRおよびデジタルPCR法による微量残存細胞の定量
フローサイトメトリーよりもさらに高感度な検出が必要な場合、遺伝子レベルでの解析手法であるqRT-PCR（定量的逆転写PCR）やデジタルPCRが用いられます。
これらは、未分化細胞特有の遺伝子（LIN28 mRNAなど）を増幅して検出するため、極めて微量な残存細胞をも捉えることが可能です。
特にデジタルPCRは、サンプルを数万の微小な区画に分割して反応させることで、標準曲線を用いずに絶対定量が可能であり、低濃度領域での精度が非常に高いという特長があります。
「10万個の細胞の中に1個残っているかどうか」といった厳しい基準をクリアするための試験法として、最終製品の品質試験での採用が進んでいます。
免疫不全マウスを用いたin vivo造腫瘍性試験の実施
試験管内（in vitro）での評価だけでなく、生体に近い環境での安全性を確認するために、免疫不全マウスを用いたin vivo造腫瘍性試験が行われます。
これは、最終製品相当の細胞を免疫機能が欠如したマウスに移植し、一定期間（数ヶ月〜1年程度）飼育した後、腫瘍が形成されるかどうかを観察するものです。
この試験は「ゴールドスタンダード」として長年重視されてきましたが、コストや期間がかかること、またマウスとヒトの微小環境の違いといった課題もあります。
そのため、現在ではin vitro試験の結果と組み合わせて総合的にリスクを評価する「Weight of Evidence（証拠の重み付け）」アプローチの一部として位置づけられることが多くなっています。
軟寒天コロニー形成法などによるin vitro細胞形質転換試験
in vivo試験の代替あるいは補完的な試験として、in vitroでの細胞形質転換試験も活用されています。
代表的なものに「軟寒天コロニー形成法」があります。これは、足場非依存的な増殖能（がん細胞の特徴の一つ）を持つ細胞だけが、寒天培地中で増殖してコロニーを作る性質を利用したものです。
この手法は、動物を使わずに比較的短期間で結果が得られるため、スクリーニングや工程改善時の評価に適しています。
さらに近年では、ゲノム編集技術等を応用して感度を高めた新しいin vitro試験系の開発も進んでおり、動物愛護の観点（3Rs）からも注目されている評価法です。
ゲノム安定性と遺伝学的品質の評価手法
iPS細胞は培養過程で分裂を繰り返すため、その間にゲノム変異が蓄積するリスク（ゲノム不安定性）があります。特にがん関連遺伝子の変異は、製品の安全性に直結する重大な問題です。
細胞そのものの「遺伝的な品質」を保証するために、染色体レベルから塩基配列レベルまで、階層的な解析を行うことが推奨されます。ここでは主要な遺伝学的解析手法を紹介します。
G-band分染法等による核型解析（Karyotyping）
最も古典的かつ基本的な解析法が、G-band分染法による核型解析（Karyotyping）です。
これは、分裂期の細胞の染色体を染色し、顕微鏡下でその数や構造（欠失、転座、重複など）に異常がないかを観察するものです。
全体的な染色体構造の異常（異数性など）を検出するのに適しており、iPS細胞の樹立時やマスターセルバンク（MCB）作製時など、品質管理の要所で行われます。
ただし、数メガベース（Mb）以下の微細な変異は検出できないため、より解像度の高い解析手法と組み合わせて評価する必要があります。全体像を把握するためのスクリーニングとして重要な位置づけです。
マイクロアレイを用いたコピー数変異（CNV）解析
G-band法では検出できない微細な染色体異常や、コピー数変異（CNV: Copy Number Variation）を検出するために用いられるのが、DNAマイクロアレイ（CGHアレイやSNPアレイ）解析です。
CNVとは、ゲノム上の特定の領域が通常よりも多かったり少なかったりする現象で、疾患リスクや細胞の特性変化に関連することがあります。
マイクロアレイ法は、ゲノム全域にわたるCNVをキロベース（kb）オーダーの高い解像度で網羅的に解析できる利点があります。
培養過程で特定のCNVが出現していないか、あるいは拡大していないかを確認することで、細胞集団の遺伝的な安定性をより詳細に評価することが可能です。
次世代シーケンサー（NGS）による網羅的遺伝子変異解析
近年、解析コストの低下とともに急速に普及しているのが、次世代シーケンサー（NGS）を用いた全ゲノム解析（WGS）や全エクソーム解析（WES）です。
これらは、ゲノム配列を塩基レベルで解読するため、一塩基変異（SNV）や挿入・欠失（Indel）といった極めて微細な変異まで網羅的に検出できます。
膨大なデータが得られるため、その解釈（どの変異がリスクとなるか）には専門的なバイオインフォマティクスの知識が必要となりますが、現時点で最も情報量の多い解析手法です。
特に、研究開発段階での詳細な特性解析や、原因不明の異常が見つかった際の原因究明において強力なツールとなります。
がん関連遺伝子の変異スクリーニング
網羅的な解析は有用ですが、検出されたすべての変異が危険なわけではありません。
品質評価の実務においては、特に「がん関連遺伝子」に変異が入っていないかどうかが重要視されます。
COSMIC（Catalog of Somatic Mutations in Cancer）などのデータベースを参照し、既知のがん原性変異に焦点を絞ったターゲットシーケンスを行うことも効率的なアプローチです。
例えば、TP53などの主要ながん抑制遺伝子に変異が生じると、細胞ががん化しやすくなるリスクが高まります。
このように、リスクベースのアプローチで重点的にモニタリングすべき遺伝子を選定し、スクリーニングを行うことは、安全性を合理的に担保する上で有効な戦略となります。
目的細胞の特性解析（Characterization）と純度試験の技術
製品が「何であるか」を定義する特性解析（Characterization）は、品質管理の基礎です。分化誘導した細胞が目的の細胞としての特徴を十分に備えているか、またその集団が均一であるかを評価します。
ここでは、細胞のアイデンティティを証明し、純度を担保するための主要な技術的手法について解説します。
細胞表面抗原マーカーを用いた陽性・陰性細胞率の測定
目的細胞の純度を数値化する最も一般的な方法は、細胞表面に発現している特異的な抗原（マーカータンパク質）を指標にすることです。
フローサイトメトリーを用いて、目的細胞に陽性（ポジティブ）なマーカーの発現率と、混入する可能性のある別系統の細胞に陽性なマーカーの発現率を測定します。
例えば、ドーパミン神経前駆細胞であれば、CORINなどのマーカーが陽性であることを確認します。
「陽性率90%以上、陰性率1%以下」といった具体的な規格値を設定し、ロットごとの品質を管理します。簡便かつ迅速に測定できるため、製造工程中の品質確認（In-Process Control）にも適しています。
免疫細胞染色によるタンパク質局在の確認
細胞表面だけでなく、細胞内部の構造タンパク質や転写因子の発現を確認するために、免疫細胞染色（ICC）が用いられます。
これは、抗体を用いて特定のタンパク質を蛍光などで可視化し、顕微鏡で観察する手法です。
フローサイトメトリーが「集団全体の数値」を見るのに優れているのに対し、免疫染色は「細胞ごとのタンパク質の局在（細胞質にあるか、核にあるかなど）」や「形態的な特徴」を視覚的に確認できる点が強みです。
目的のタンパク質が正しい場所に正しく発現しているかを確認することで、細胞が正常に分化・成熟している質的な証拠を提示することができます。
トランスクリプトーム解析による遺伝子発現プロファイル比較
細胞の特性をより包括的に理解するために、トランスクリプトーム解析（RNA-seqやマイクロアレイ）を用いて、発現している全遺伝子のパターンを解析します。
これにより、目的細胞が本来持っているべき遺伝子発現プロファイルと、製造された細胞のプロファイルが高い相関を示すかを確認できます。
また、生体内の組織や、過去に製造された良品ロット（参照品）との比較を行うことで、製造プロセスの安定性や細胞の同等性を証明する強力なデータとなります。
特定のマーカーだけでなく、細胞の状態を「指紋」のように全体像で捉えることができるため、特性解析の深度が飛躍的に高まります。
シングルセル解析による細胞集団の不均一性（Heterogeneity）評価
従来の解析法は、細胞集団の「平均値」を見ていましたが、細胞製品には不均一性（Heterogeneity）が含まれる場合があります。
これを解明する最新技術がシングルセル解析（scRNA-seq）です。細胞一つ一つの遺伝子発現を個別に解析することで、集団の中にどのような亜集団（サブポピュレーション）が存在するかを明らかにできます。
例えば、目的細胞の中にも成熟度の異なる細胞が混在していないか、あるいは稀な分化逸脱細胞が含まれていないかを高解像度で評価できます。
開発段階において細胞集団の構成を詳細に把握し、品質に影響を与える因子を特定するために、非常に有用なアプローチとなります。
臨床効果を予測する有効性（Potency）試験の指標設定
「有効性（Potency）」は、その製品が患者様に対して期待される治療効果を発揮できる能力を示します。
再生医療等製品において、生きた細胞の複雑な機能を一つの試験で表現することは困難ですが、製品の効能を反映する適切な指標を設定し、基準化することが求められます。ここでは有効性評価の具体的なアプローチを紹介します。
目的細胞特有の生理学的機能アッセイ（電気生理学的検査等）
細胞が持つ本来の機能が保持されているかを直接的に評価する方法です。
例えば、心筋細胞であれば拍動のリズムや薬剤に対する応答性、神経細胞であれば活動電位の発生やシナプス伝達といった電気生理学的な機能を測定します。
マルチ電極アレイ（MEA）システムなどを用いれば、非侵襲的に細胞ネットワークの活動をモニタリングすることも可能です。
これらの機能アッセイは、細胞が単に生存しているだけでなく、「機能的に成熟しているか」を判断する上で最も説得力のあるデータとなります。製品の作用機序（MOA）に直結する評価項目と言えるでしょう。
分泌サイトカインや産生タンパク質の定量（ELISA等）
細胞が分泌する生理活性物質（サイトカイン、成長因子、ホルモンなど）が治療効果の主体である場合、その分泌量を定量することが有効性の指標となります。
ELISA法などを用いて培養上清中の特定タンパク質濃度を測定します。
例えば、MSC（間葉系幹細胞）などでは、抗炎症作用を持つサイトカインの分泌能が有効性と相関することが知られています。
この手法は定量性が高く、バリデーション（妥当性確認）も比較的容易であるため、品質試験（出荷試験）の項目として設定しやすいというメリットがあります。製造ロット間の活性を比較する上でも有用です。
動物モデルを用いたin vivoでの薬理作用確認
in vitro試験だけでは予測しきれない生体内での複雑な作用を確認するために、疾患モデル動物を用いた薬効薬理試験が行われます。
移植後の生着率、組織修復の程度、症状の改善度などを評価します。
これは主に非臨床試験（開発段階）で実施され、ヒトでの有効性を推定するための重要な根拠（Proof of Concept）となります。
毎回の製造ロットごとに実施することは現実的ではありませんが、有効性の指標となる代替マーカー（Surrogate Marker）を探索・設定するためにも、開発初期には必須のプロセスです。
ロット間差を管理するための力価試験の基準化
医薬品として承認されるためには、いつ製造しても同じ効果が得られること、つまり「ロット間差」が許容範囲内であることを保証しなければなりません。
そのために、上記のような試験法を用いて「力価（Potency）」の規格値を設定します。
「標準品と比較して80%〜120%の活性があること」といった具体的な基準を設け、それをクリアした製品のみを出荷します。
適切な標準品（Reference Standard）を設定し、試験法の精度管理を徹底することで、常に一定の治療効果を患者様に届ける体制を整えるのです。これは品質管理（QC）における最重要項目の一つです。
一般的な安全性試験と製造工程（CMC）における品質管理
iPS細胞由来製品に限らず、医薬品としての基本要件である「一般的な安全性」の確保は必須です。これらはCMC（Chemistry, Manufacturing and Control）の観点から、製造プロセス全体を通じて厳格に管理されるべき項目です。
ここでは、無菌性や外来性因子の否定など、製品リリースのためにクリアすべき基本的な安全性試験について解説します。
メンブランフィルター法等による無菌試験
患者様に直接投与される製品において、細菌や真菌の混入は絶対にあってはなりません。
無菌試験は、製品の一部を採取し、培地で培養して微生物の増殖がないことを確認する試験です。
再生医療等製品では、検体量が限られる場合や、結果判定までの迅速性が求められる場合が多いため、従来の直接法に加えて、メンブランフィルター法や、自動化された迅速無菌試験法の導入も進んでいます。
製造工程の最終段階だけでなく、重要工程での中間製品についても実施し、プロセス全体での無菌保証を確立することが求められます。
NAT法および培養法によるマイコプラズマ否定試験
マイコプラズマは一般的な細菌よりも小さく、細胞培養において汚染が見つけにくい厄介な微生物です。汚染されると細胞の性質が変化したり、患者様に健康被害を与えたりする可能性があります。
そのため、否定試験（陰性であることの確認）が必須です。
従来は培養法が主流でしたが、判定に時間がかかるため、現在はNAT法（核酸増幅検査）による迅速な検出が広く認められています。
高感度かつ特異的にマイコプラズマDNAを検出できるため、製品出荷までのリードタイム短縮にも寄与します。定期的なモニタリングが重要です。
外来性ウイルス否定試験とレトロウイルス試験
原料となる細胞や、製造に使用する生物由来原料からウイルスが持ち込まれるリスクを排除する必要があります。
ICH Q5Aガイドライン等に基づき、広範なウイルスを検出するためのin vitroおよびin vivo試験を実施します。
特にiPS細胞樹立時にレトロウイルスベクターなどを使用している場合は、複製能力を持つウイルス（RCR）が残存していないかを確認する特異的な試験も必要となります。
ウイルスクリアランス試験（製造工程でウイルスを除去・不活化できる能力の評価）と合わせて、ウイルス安全性を二重三重に担保する戦略がとられます。
エンドトキシン試験による発熱性物質の管理
エンドトキシンはグラム陰性菌の細胞壁成分で、微量でも体内に入ると発熱やショックを引き起こす「発熱性物質（パイロジェン）」です。
無菌であっても、菌の死骸由来のエンドトキシンが残存している可能性があるため、別途試験が必要です。
カブトガニの血球抽出成分を利用したライセート試薬を用いる比色法や比濁法が一般的です。
製品の投与経路（静脈内投与か局所投与か）や投与量に応じて、許容される限度値が厳密に定められています。試薬や水、器具からの混入にも注意が必要な管理項目です。
細胞バンク（MCB/WCB）構築時の品質評価ポイント
安定した品質の製品を継続的に製造するためには、出発材料となる細胞バンク（マスターセルバンク：MCB、ワーキングセルバンク：WCB）の品質評価が極めて重要です。
MCB/WCBの段階で、これまで述べたような核型解析、ウイルス否定試験、マイコプラズマ否定試験、純度試験などを徹底的に行います。
「種（シード）」となる細胞の品質が保証されていれば、そこから製造される製品の品質も安定しやすくなります。
セルバンクの特性解析（Characterization）を十分に行うことは、後の製造プロセスのリスクを大幅に低減し、長期的なコスト削減にもつながる先行投資と言えます。
まとめ
iPS細胞由来分化細胞の実用化において、品質評価は安全性と有効性を繋ぐ架け橋です。
本記事では、品質管理の3つの柱である「純度（Purity）」「安全性（Safety）」「有効性（Potency）」を中心に、具体的な評価手法や規制対応について解説しました。
- 造腫瘍性リスクの排除: フローサイトメトリーやデジタルPCR、in vivo試験を組み合わせた多層的な評価が必須。
- ゲノム品質の保証: 核型解析からNGSによる変異解析まで、リスクに応じた遺伝学的検査を実施。
- 有効性の指標化: 作用機序に基づいた機能アッセイやバイオマーカーを設定し、ロット間の一貫性を担保。
- 規制への適合: GCTP省令やICHガイドラインに準拠し、無菌性などの一般的安全性も確実にクリアする。
これらの評価系を開発の早期段階から検討し、科学的合理性のある品質管理戦略（Quality by Design）を構築することが、再生医療等製品の成功への近道となります。
確かな技術と厳格な基準で、患者様に信頼される製品を届けていきましょう。
iPS細胞由来分化細胞の品質評価法についてよくある質問
Q1. 造腫瘍性試験は必ず動物（in vivo）で行う必要がありますか？
現在、規制当局は動物実験の削減（3Rsの原則）を推奨しており、in vitro試験データの充実によりin vivo試験を代替または簡略化できるケースが増えています。しかし、最終製品のリスクプロファイルや投与部位によっては、in vivo試験による安全性の証明が依然として強く求められる場合もあります。PMDA（医薬品医療機器総合機構）との事前の対面助言等で相談することをお勧めします。
Q2. デジタルPCRと定量PCR（qPCR）の使い分けはどうすれば良いですか？
一般的な遺伝子発現解析にはコストやスループットの面でqPCRが適しています。一方、デジタルPCRは「絶対定量が可能」で「低濃度領域での感度と精度が高い」という特徴があります。したがって、未分化細胞の残存検査など、極微量のターゲットを確実に検出・定量する必要がある重要な品質試験（出荷試験など）にはデジタルPCRが推奨されます。
Q3. 開発段階からGCTPに完全に準拠する必要がありますか？
基礎研究段階では必須ではありませんが、臨床試験（治験）用製品の製造段階からはGCTP（治験薬GMP）への準拠が求められます。特に細胞バンクの構築や製造手順の確立においては、早期からGCTPの考え方を取り入れておくことで、後の技術移転や規制対応がスムーズになり、手戻りのリスクを減らすことができます。
Q4. 有効性（Potency）試験の項目は一つで十分ですか？
製品の作用機序が単一であれば一つの試験で十分な場合もありますが、細胞製品は複合的な作用を持つことが多いため、複数の試験項目（マトリックスアプローチ）を設定することが推奨される傾向にあります。例えば、「表面マーカーの発現率」と「サイトカイン産生量」の両方を規格として設定することで、より堅牢に品質を保証できます。
Q5. シングルセル解析は品質管理試験（QC）として必須ですか？
現時点では、高コストかつ解析に時間がかかるため、毎ロットの出荷判定試験（QC）として必須とまでは言えません。しかし、開発段階での特性解析（Characterization）や、製造プロセスの変更時の同等性評価、あるいは不具合発生時の原因究明ツールとしては極めて有用であり、規制当局への説明資料としても重要なデータを提要します。
